科学研究費助成事業（科研費） Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和８(2026)年度の科学研究費助成事業（科研費）の変更点等について 2026年3月18日 令和８(2026)年４月以降、以下の制度変更等を予定しています。 事務連絡 令和８(2026)年度の科学研究費助成事業（科研費）の変更点等について（PDF/235KB） お問い合わせ 文部科学省 研究振興局学術研究推進課 03-6734-4091（科研費制度全般に関すること）、 03-6734-4094（学術変革領域研究（Ａ・Ｂ）に関すること） 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成企画課 03-3263-4796（科研費使用ルールや科研費電子申請システムに関すること）

学振トピックス JSPS Topics ナイロビ研究連絡センター創立60周年記念式典が開催されました 公開日：2026年3月18日 令和8（2026）年2月13日（金）、在ケニア日本国大使館において、同大使館およびJSPS東アフリカ同窓会との共催により、日本学術振興会（JSPS）ナイロビ研究連絡センター創立60周年を祝した記念式典がハイブリッド形式で開催されました。この式典には、日ケニア両国の研究助成機関・大学・研究機関の関係者、在ケニア日本国大使館、JSPS東アフリカ同窓会、ならびにJSPS東京本部とナイロビ研究連絡センター関係者約70名が参加しました。 記念式典参加者 JSPSナイロビ研究連絡センターは1965年に日本人調査者のアフリカ現地調査の拠点として創立され、60周年を迎えました。日本学術振興会の10ヶ所の海外研究センターの中で最も長い歴史を持ち、半世紀以上にわたりサブサハラアフリカ地域での日本学術振興会唯一の拠点として活動してきました。 式典では、松浦博司大使、日本学術振興会水本哲弥上席参与、ケニア国務省科学研究イノベーション局（the State Department for Science, Research and Innovation）Principal secretaryのAbdulrazak Shaukat教授、JSPS東アフリカ同窓会役員のJohn Collins Onyango教授がそれぞれ開会にあたり挨拶を行いました。水本上席参与は挨拶の中で、60周年を迎えるにあたり関係者のご支援及び式典にご臨席いただいた方への謝辞を述べ、松浦大使、Abdulrazak教授、Onyango教授からは意義深い祝辞がありました。 祝辞を述べる松浦博司在ケニア日本国大使館大使 挨拶を述べる水本哲弥日本学術振興会上席参与 祝辞を述べるケニア国務省科学研究イノベーション局Abdulrazak Shaukat教授 続いて、JSPSナイロビ研究連絡センターの歴代センター長経験者の1人である、総合地球環境学研究所の山極壽一所長（京都大学名誉教授）から、アフリカ各地での野生ゴリラ研究のご経験を交えながら、日アフリカ間の研究交流に関する基調講演がありました。また、一瀬休生長崎大学名誉教授、藤原勉島根大学名誉教授から、それぞれ研究講演がありました。 基調講演を行う山極壽一総合地球環境学研究所所長 講演を行う一瀬休生長崎大学名誉教授 さらに、日本学術振興会原口希国際事業部参事から、ケニア国務省科学研究イノベーション局と本会が2025年11月に新たに締結したMOCを紹介するとともに、近々ケニア国務省科学研究イノベーション局との二国間交流事業の募集を開始する予定であることを紹介しました。加えて、JSPSナイロビ研究連絡センターの歴代のセンター長経験者や同センターにゆかりのある日ケニア両国の研究者の方々より、JSPSナイロビ研究連絡センターの軌跡を振り返り今後の更なる発展を期する祝辞のメッセージがあるなど、式典は多岐に渡るプログラムにより進行されました。最後に山根裕美ナイロビ研究連絡センター長より、今回の式典を契機に、今後の日ケニア、ひいては日アフリカ間の学術交流のますますの発展に向けた抱負が述べられ、盛会のうちに閉会しました。 二国間の共同研究・セミナーを紹介する原口希日本学術振興会国際事業部参事 祝辞を述べるJSPSナイロビ研究連絡センターにゆかりのある研究者-1 祝辞を述べるJSPSナイロビ研究連絡センターにゆかりのある研究者-2 会場の様子 最新情報を発信していきます。ぜひフォローをお願いします。

特別研究員 Research Fellowship for Young Scientists 令和9（2027）年度採用分特別研究員-RPDの電子申請システムによる受付開始について 令和9（2027）年度採用分特別研究員-RPDの電子申請システムによる受付を開始しました。 申請書作成要領等や電子申請システムの操作手引等を確認し、遺漏のないようにしてください。 申請は 電子申請のご案内（外部サイト）から 申請書の作成方法は 申請書作成要領等（RPD）から 操作方法は 電子申請システムの操作手引（外部サイト）から 体験版は 電子申請システム体験版（外部サイト）から

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日独共同大学院プログラム The Japanese-German Graduate Externship 評価 中間評価・事後評価の概要 本事業では、プロジェクト実施期間3年目にあたる年に中間評価※、プロジェクト終了時に事後評価を実施します。 中間評価・事後評価の実施方法等については、下記資料をご覧ください。 ダウンロード 日独共同大学院プログラム　中間評価について（111 KB/PDF） 日独共同大学院プログラム　事後評価について（203KB/PDF） ※中間評価は実施期間が5年以上のプロジェクトのみ実施します。 ※評価は本会国際事業委員会において実施いたします。国際事業委員会書⾯審査員は、原則として本会の特別研究員等審査会専門委員をもって充てています。 　任期を終了した専門委員から 名簿を公表しています。 中間評価・事後評価結果一覧 開始年度 プロジェクト名 日本側機関名/コーディネーター ドイツ側機関名 中間評価※ 事後評価 R1 エネルギー変換システム：材料からデバイスまで 名古屋工業大学 教授　柿本　健一 フリードリッヒ・アレクサンダー大学エアランゲン・ニュルンベルク 名古屋工業大学 中間評価資料（404KB/PDF） 名古屋工業大学 中間評価結果（74.9KB/PDF） 名古屋工業大学 事後評価資料（1,180KB/PDF） 名古屋工業大学 事後評価結果（131KB/PDF） H28 地球深部揮発性元素循環研究に関する日独共同大学院プログラム 東北大学大学院理学研究科 教授　中村　美千彦 バイロイト大学 大学院数学自然科学研究科 東北大学 中間評価資料（524KB/PDF） 東北大学 中間評価結果（145KB/PDF） 東北大学 事後評価資料（713KB/PDF） 東北大学 事後評価結果（104KB/PDF） H27 環境調和を指向した生物および化学プロセスに関する共同大学院教育プログラム 大阪大学 教授　真島　和志 アーヘン工科大学 数理情報自然科学研究科 ー 大阪大学 事後評価資料（692KB/PDF） 大阪大学 事後評価結果（159KB/PDF） H26 流体数学 早稲田大学基幹理工学研究科 教授　小薗　英雄 ダルムシュタット工科大学 ー 早稲田大学 事後評価資料（965KB/PDF） 早稲田大学 事後評価結果（181KB/PDF） H24 学際的市民社会研究に向けた日独共同教育体制の確立 東京大学大学院総合文化研究科 教授　梶谷　真司 マルティン・ルター・ハレ・ヴィッテンベルク大学第一哲学部 東京大学 中間評価資料（569KB/PDF） 東京大学 中間評価結果（289KB/PDF） 東京大学 事後評価資料（825KB/PDF） 東京大学 事後評価結果（175KB/PDF） H22 環境調和を指向した生物および化学プロセスに関する共同大学院教育プログラム 大阪大学大学院工学研究科 教授　大竹　久夫 アーヘン工科大学 数理情報自然科学研究科 大阪大学 終了時評価資料（834KB/PDF） 大阪大学 終了時評価結果（289KB/PDF） 大阪大学 事後評価資料（825KB/PDF） 大阪大学 事後評価結果（175KB/PDF） H21 流体数学 早稲田大学大学院基幹理工学研究科 教授　柴田　良弘 ダルムシュタット工科大学 数学研究科 早稲田大学 終了時評価資料（2.9MB/PDF） 早稲田大学 終了時評価結果（207KB/PDF） 早稲田大学 事後評価資料（829KB/PDF） 早稲田大学 事後評価結果（203KB/PDF） H19 複雑系機能物質の化学に関する共同指導プログラム 名古屋大学大学院理学研究科 教授　巽　和行 ミュンスター大学 化学薬学部 名古屋大学 終了時評価資料（723MB/PDF） 名古屋大学 終了時評価結果（207KB/PDF） 名古屋大学 事後評価資料（1,261KB/PDF） 名古屋大学 事後評価結果（185KB/PDF） H19 人文社会科学における大学院教育の国際化のための日独共同教育体制の整備 東京大学大学院総合文化研究科 教授　石田　勇治 マルティン･ルター・ハレ・ヴィッテンベルク大学 第一哲学部 東京大学 終了時評価資料（667MB/PDF） 東京大学 終了時評価結果（100KB/PDF） 東京大学 事後評価資料（649KB/PDF） 東京大学 事後評価結果（199KB/PDF） ※平成23年度以前に開始した事業は終了時評価として実施。 ※プロジェクト名をクリックすると専用ページに移動します。

学振トピックス JSPS Topics 令和7（2025）年度外国人特別研究員交流会（JSPS Global Gathering 2026）が開催されました 公開日：2026年2月27日 令和8（2026）年1月30日（金）、東京にて「令和7（2025）年度外国人特別研究員交流会（JSPS Global Gathering 2026）」が開催されました。 外国人特別研究員交流会は、外国人特別研究員（一般）及び外国人特別研究員（欧米短期、ASEAN／アフリカ短期）に採用され、比較的長期間日本に研究滞在する方を対象に、国際的な研究者ネットワークの形成を目的として、令和6（2024）年度より開催しているものです。特別研究員や海外特別研究員の参加も可能としており、まさに、国際色豊かなイベントです。 第2回目となる今回は、40以上の国・地域から120名を超える参加者が集いました。加えて、JSPS各国同窓会（ドイツ語圏同窓会、フランス語圏同窓会、インド同窓会、タイ同窓会、東アフリカ同窓会）の代表も参加され、世代を越えての交流も実現しました。 杉野剛日本学術振興会理事長による開会の挨拶に続き、外国人特別研究員経験者であるEasan SIVANIAH教授（京都大学物質-細胞統合システム拠点(iCeMS)）、Paul HAIMES准教授（立命館大学グローバル教養学部）より、ご自身の経験に基づく講演が行われました。その後、異なる研究分野の研究者によるグループディスカッションや、近隣分野の研究者による研究トークが実施され、活発な交流が行われました。 研究トークの様子 外国人特別研究員プログラムは、博士号取得前後の諸外国の優秀な若手研究者に対し、我が国の大学等において日本側受入研究者の指導のもとに共同して研究に従事する機会を提供する事業です。1979年に本事業を通じて初めての外国人研究者受入を実施して以降、世界各国から優秀な若手研究者を日本に招へいし、日本の研究者と外国人研究者とが日常的に学問的な刺激を与え合いながら共同研究を行い、国際的な研究ネットワークを築く一助としての役割を果たしてきました。 2025年にノーベル化学賞を受賞した北川進 京都大学理事・副学長／京都大学高等研究院特別教授も、本事業で外国人特別研究員を数多く受入れ、研究を積み重ねられた研究者のお一人です。外国人特別研究員との思い出を振り返られ、本事業の30周年記念誌に寄稿をしてくださっていますので、どうぞご覧ください。 関連リンク 外国人特別研究員 30th Anniversary JSPS Postdoctoral Fellowships for Research in Japan (PDF/9.7MB) 開会の挨拶をする杉野剛 日本学術振興会理事長 講演するEasan SIVANIAH教授（京都大学物質-細胞統合システム拠点(iCeMS)） 講演するPaul HAIMES准教授（立命館大学グローバル教養学部） グループディスカッションでモデレーターをする速水洋子 日本学術振興会監事 グループディスカッションの様子 シンボルマーク入りのパネルを使って記念撮影する様子 最新情報を発信していきます。ぜひフォローをお願いします。

科学研究費助成事業（科研費） Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和８(2026)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金） （学術変革領域研究（B)・基盤研究（S））（令和７（2025）年度以前に採択された継続の研究課題）の交付内定及び条件付き交付内定について 2026年2月27日 このたび、令和８(2026)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）（学術変革領域研究（B）・基盤研究（S））の交付の内定をしました。 今回の交付内定の対象は令和７(2025)年度以前に採択された継続の研究課題のみです。海外における研究滞在等に伴い研究中断や交付申請留保中の課題については、研究代表者宛に別途、条件付き交付内定通知を行います。また、令和８(2026)年度新規採択の研究課題については４月１日以降に通知します。 　 交付の内定を受けた方は、交付申請書等の必要書類を作成し、所属する研究機関を通じて独立行政法人日本学術振興会理事長あてに提出していただく必要があります。 交付申請書等の作成にあたっては、以下の各書類、様式をご覧ください。 なお、交付申請書等の作成は４月１日（水）以降に可能となります。 交付申請書等の提出期限 交付申請書等の提出期限は、 令和８(2026)年４月２２日（水）（必着）です。 （なお「交付申請の辞退届」、「研究代表者の転出報告書」等の提出期限は 令和８(2026)年４月１５日（水）です。） 通知文書 令和８(2026)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）の交付内定について（通知）（PDF/252KB） 別紙１：科学研究費助成事業－科研費－学術研究助成基金助成金の使用について各研究機関が行うべき事務等（PDF/670KB） 別紙２：電子申請システムを利用した交付申請について（PDF/618KB） 別紙３：科学研究費助成事業－科研費－学術研究助成基金助成金研究者使用ルール（交付条件）（予定）（PDF/559KB） 別紙４：「科学研究費助成事業－科研費－学術研究助成基金助成金研究者使用ルール（交付条件）」及び「科学研究費助成事業－科研費－学術研究助成基金助成金の使用について各研究機関が行うべき事務等」の主な変更点について（PDF/292KB） 別紙５：研究活動の公正性の確保及び適正な研究費の使用について確認・誓約すべき事項（PDF/278KB） 参考１：科研費振込口座の開設及び登録（修正）について（PDF/532KB） 参考２：国際連合安全保障理事会決議第2321号の厳格な実施について（依頼）（平成29年2月17日付け　文部科学省大臣官房国際課長通知） 参考３：外為法の遵守徹底及び安全保障貿易管理に係る体制整備について（経済産業省貿易管理部安全保障貿易管理課） 交付申請書等の作成・提出 科研費電子申請システム ※交付申請書等の作成は４月１日（水）以降に可能となります。 研究者向け操作手引（交付内定時・決定後用）(PDF) 所属研究機関担当者向け操作手引（交付内定時用）(PDF) 交付申請に係る様式（記入例・作成上の注意） 参考 令和８(2026)年度科学研究費助成事業（科研費）における学術変革領域研究（B）及び基盤研究（S）の基金化について お問い合わせ ※研究者の方は所属研究機関を通してお問い合わせください。 （交付に関すること） 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 研究助成第二係 03-3263-0164 kaken2*jsps.go.jp ※メールを送る際は「＊」を「@」に置き換えてください。

科学研究費助成事業（科研費） Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和７(2025)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）（国際共同研究加速基金（帰国発展研究））の条件付き交付内定について 2026年2月27日 このたび、科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）（国際共同研究加速基金（帰国発展研究））の条件付き交付内定をしましたので、 帰国発展研究専用の電子申請システム にアクセスして確認してください。 条件付き交付内定を受けた方は、助成金の交付を希望する場合、必要な条件を満たした上で、日本国内において所属することとなった研究機関を通じて交付申請書等を独立行政法人日本学術振興会理事長あてに提出していただく必要があります。 交付申請書等の作成にあたっては、以下の各書類、様式をご覧ください。 交付申請書等の提出期限 令和１０(2028)年４月３０日（期限厳守） 通知文書 条件付き交付内定通知：帰国発展研究専用の電子申請システムから確認してください。 （１）研究活動の公正性の確保及び適正な研究費の使用について確認・誓約すべき事項（PDF/274KB） （２）科学研究費助成事業－科研費－学術研究助成基金助成金研究者使用ルール（交付条件）（PDF/603KB） （３）研究機関が行う手続きについて（PDF/2,807KB） （参考）条件付き交付内定通知の確認方法（PDF/211KB） お問い合わせ 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第一課 基金助成係 03-3263-1057 jyoseika-kikin＊jsps.go.jp ※メールを送る際は「＊」を「@」に置き換えてください。

科学研究費助成事業（科研費） Grants-in-Aid for Scientific Research 科研費のお知らせ 令和７(2025)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金） （国際共同研究加速基金（帰国発展研究））の審査結果の通知について 2026年2月27日 令和７(2025)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）（国際共同研究加速基金（帰国発展研究））の審査結果について、科研費電子申請システムを利用した通知を行いました。 科研費電子申請システムの詳細な操作方法等については、以下の操作手引をご覧ください。 ・国際共同研究加速基金（帰国発展研究）応募者向け操作手引（応募手続き用）(PDF/4,347KB) 令和７(2025)年度科学研究費助成事業（学術研究助成基金助成金）（国際共同研究加速基金（帰国発展研究））の新規の研究課題について、同日付で条件付き交付内定をしています。条件付き交付内定を受けた方は、 帰国発展研究の条件付き交付内定について を確認の上、日本国内において所属することとなった研究機関を通じて、必要な手続きを行ってください。 採否の確認可能期間 令和８(2026)年２月２７日（金）～ 令和８(2026)年９月１７日（木） ＜留意事項＞ 採択されなかった研究代表者のうち、審査結果の開示を希望する者に対して、審査希望分野における書面審査のおおよその順位を電子申請システムにより開示します。（令和８(2026)年４月中旬予定） 審査の過程に関する質問、照会にはお答えできませんので、予めご了承ください。 お問い合わせ （公募・審査に関すること） 独立行政法人日本学術振興会 研究事業部 研究助成第三課 国際科学研究費係 03-3263-4927 kksi-kaken＊jsps.go.jp ※メールを送る際は「＊」を「@」に置き換えてください。 （海外からのお問い合わせはできる限りメールにてお願いします。）